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国原譜


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2017年7月11日 奈良新聞

 多くの犠牲者や行方不明者が出た福岡、大分両県を中心とする九州豪雨の被災地は今も警戒態勢が続く。6年前の記憶がよみがえる。

 平成23年秋の台風12号豪雨災害(紀伊半島大水害)で、大雨がどれほどの被害をもたらすかを私たちは知った。その教訓が今回の九州の被災地で生かされるのかどうか。

 報道に注目しているが、まだはっきりとした形跡はうかがえない。土砂崩れ、表層崩壊、深層崩壊、土砂ダムなど紀伊半島大水害で身近になった言葉も、ただ繰り返されるだけなのか。

 6日に和歌山県田辺市で開かれた紀伊半島知事会議では熊野川流域の総合的な治水対策が話題の一つに。あの大水害を契機に3県連携で継続してきた取り組みだ。

 あの大水害で「少しは賢くなった」(仁坂吉伸・和歌山県知事)のであり、「教訓として生まれた一つが大雨特別警報」(鈴木英敬・三重県知事)だった。

 本県の荒井正吾知事は山の保水力維持の大切さを指摘した上で「さらに山、川、海のことを勉強しなければ」と述べた。もっと賢くなるため3県で学び続け、知的成果の共有化を広めたい。(北)

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